フィットネスクラブの離職率を下げる方法

前回は、フィットネスクラブで働くスタッフがどのような理由で辞めるのかを考えてみました。

今回は具体的に、「では、どのように改善していくべきか?」を考えてまいりたいと思います。

離職率が高い業界

離職率が特に高い業界は以下の3つと言われています。

1、 宿泊業・飲食サービス業            26.9%

2、生活関連サービス業・娯楽業            23.9%

3、 サービス業            19.9%

フィットネスクラブは、正しくは、生活関連サービス業・娯楽業に分類されます。

例え、サービス業の中に含まれるとしても、かなり離職率の高い業種と言えます。

フィットネスクラブにアルバイトスタッフが多い理由は、社員になりたいと考える人が少ないことも考えられます。

離職率が低い業界

それでは、逆に離職率が特に低い業界はどういった業種なのでしょう?

それは以下の3つになります。

1、建設業            9.2%
2、複合サービス業            9.3%
3、製造業            9.4%

専門性が高い業種で、アルバイトやパートとして雇用される人が少ないこともあり、これらの業界では人の入れ替えが少ない業種と言えます。

離職率の低い業種を研究すれば、離職率を下げる方法が見つかるかもしれません。

離職率を下げるための改善策

では、フィットネスクラブは離職率を下げるために、どのような具体策を講じるべきなのでしょうか?

私が考える改善策をご紹介しますので、参考になれば幸いです。

賃金、待遇の見直し

労働量や成果に対する賃金や待遇が正当であるかを見直す。

残業代が出ないなどは論外です。

スタッフが賃金や待遇に対して不満を持っていないかをアンケート等で調査することも重要です。

実際にスタッフの方にヒアリングし、クラブ側とスタッフ側で評価の方法と認識をすり合わせ、お互いに納得のいく条件にすることが重要です。

労働時間の見直し

従業員の労働時間が労働基準法で定められる規定を超えていないか?

残業や休日出勤が多くないか?

急にスタッフが欠席した時などに休日のスタッフが呼びされて勤務させられるということがないか?

家に持ち帰ってまでしないと出来ないほどの量の業務を与えていないか?

スタッフが十分な休暇をとれる環境であるか、家族サービス等が出来る時間があるか?

有給休暇が当たり前のように取ることが出来るか?

不適切な労働時間は離職率が上がることはもちろん、サービス・生産性の低下に繋がるだけでなく、スタッフの多大なストレスになります。

教育体制の見直し

新入社員が直ぐに辞めるのは、仕事に慣れるまでの教育体制に問題がある場合が多いです。

失敗やミスをしてしまったときの叱り方やフォロー体制が整っているかどうかも見直す必要があります。

時代はどんどん変わっています。

「仕事は見て覚える」「普通に考えれば分かるだろう」ということは一切通用しません。

現在の研修内容や教育体制、フォロー体制が新入社員にとって十分なものであるか、ヒアリングし改善する必要があります。

外部アドバイザーを入れて客観的に見るということも一つの案です。

また、先輩スタッフによって言っていることが違うと新入社員は混乱し、ストレスを感じます。

新人教育の手順や話し方、指導法はマニュアル化され、統一させる必要があります。

どのように新人教育を行えばいいのか、教育担当者側への教育も見直す必要があります。

働き方の条件の柔軟化

スタッフのワークライフバランスに配慮し、各スタッフが自分に合った働き方を選択できるような制度を導入するということは重要です。

フィットネスクラブでテレワークは難しいかもしれませんが、事務仕事等は出勤しなくても出来るものもあります。

また、フレックスタイム制なども導入し、勤務時間を一律で定めるのではなく、柔軟に選択できるようにすることも見直して見てください。

評価制度の見直し

現在の評価制度が正しく機能しているか?

誰がどのよう基準で評価しているのか?

どうすれば給料が上がるのかが明確になっているのか?

出世すれば給料が上がるのか?

ということが明確でないままスタッフのモチベーションを上げることは出来ません。

何年続けていても給料が上がらない、どうすれば給料が上がるか分からない会社にい続けることは誰もしません。

いかがでしょうか?

見直すべき点はまだまだありますが、本日は代表的なものを挙げてみました。

改善策のヒントになれば幸いです。