24時間フィットネスを経営することのデメリットと将来性
24時間フィットネスのフランチャイズ市場は、成熟期に入り、以前のような爆発的な成長は見込めません。 ジムの数は増え、飽和状態になり、価格競争が止まりません。 しかし、24時間フィットネスの運営コストは膨大なお金がかかっています。 24時間開いていることが当たり前となった今、付加価値として顧客から「選んでいただける」理由を明確に持っていない24時間フィットネスに未来はありません。
「2025年04月」一覧
日本に運動する人が増えるとどうなるか？
日本に運動する人が増えると、社会全体に多くの良い影響がもたらされることが予測できます。 運動する人が増えると日本の労働生産が上がり経済が活性化します。 健康な人が増えるだけで医療費や介護費用も軽減し、個々の税負担も減少します。 また、高齢者のフレイル、孤独死などの防止にもなり、子育て力も上がり、子供たちの体力向上や健全な育成にもつながります。 フィットネスクラブ、スポーツジム、運動指導者の使命は日本に運動をする人を一人でも多く増やすことです。
フィットネスフランチャイズのデメリット
FCでのフィットネス出店には次のようなデメリットがあります。 経営の自由度が低い、ロイヤリティの支払いが発生する、解約時に違約金が発生する可能性がある、同業種での新規開業が制限される可能性がある、本部のサポート内容によっては収益が上がらない場合がある、店舗のイメージやメニューなどが本部の経営方針に従わなければならない、本部のブランドイメージが低下すると自社のイメージも低下する可能性がある。 FCでのフィットネスジム出店にはデメリットを理解した上で十分に検討してから加盟することをお勧めします。
健康経営はもう一歩踏み込むべき
「健康な従業員こそが収益性の高い会社を作る」ことは当然です。 企業でなくても健康でないと人は、何もできません。 運動不足が原因となる疾患や鬱などで従業員が休んだり、入院したり、退職したりするというのは、実によく耳にします。 しかし運動に興味のない人、運動が嫌いな人も多く、従業員自身が健康を意識して生活習慣を改善し、日常的に運動を行うのは非常に難しいかと思います。 企業がより利益を生むためには、健康、運動を従業員任せにするのではなく、企業が健康と運動に関する取り組みを行い、従業員の健康意識向上と運動不足を解消することが重要です。 社内だけでは解決方法が見つからな場合は、フィットネスクラブ、運動指導者の協力を得て改善に努める必要があります。 「健康経営」はもう一歩踏み込むべきではないでしょうか。