本日はフィットネスクラブで働く従業員、インストラクターの喫煙の是非について考えてみたいと思います。
私はいくつかのフィットネスクラブで働いてきましたが、どこのクラブにもタバコを吸う従業はいました。
会社では休み時間でも吸わない、という人もいれば、休憩時間には必ずタバコを吸い、タバコ臭い状態のままマシンルームに立つという人もいました。
フィットネスクラブに通うお客様は、
「健康になりたい」
と考え入会し、通ってくださっています。
そんな会員の皆さんが、運動を指導をするインストラクターが喫煙者であると知ったらどう思うでしょう？
インストラクターだけでなく、来店の度に、笑顔で挨拶してくれるフロントスタッフが街中や飲食店でタバコを吸っている姿を見るとお客様はどう感じるでしょうか？
答えは明白です。
良い気分にはなりません。
中には、
「こんな人には教えてもらいたくない」
と退会していく人もいることと思います。
今後の日本の喫煙規制と受動喫煙対策
あくまで予定ではありますが、2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向け、日本政府は「健康増進法」の法改正を行い、受動喫煙防止対策を強化します。
健康増進法は、受動喫煙の被害における責任をタバコを吸う人ではなく、その場所を管理する事業主に問うとされています。
まだまだ喫煙者のために喫煙スペースを確保している企業が多いのも事実ですが、職場では全面禁煙が当たり前の時代が近い将来に来ると思います。
先日も、テレビで
“喫煙者は採用しない大学が増えている”
というニュースを見ました。
喫煙者を不採用とすることは、法律的に問題はないのか？
という意見に専門家は、
「企業が誰を採用するかは、基本的に企業の自由。喫煙の有無を採用の選考基準とすることは法的に問題ない」
と話していました。
有名企業でもこの取り組みは進んでいます。
“星野リゾート”は、他社に先駆け1994年から喫煙者の不採用方針を明確に打ち出し、現在も取り組みを続けています。
これからも、益々、このような企業は増えていくことが予測されます。
よく考えると、
体に悪いことをして、病気になるリスクの高い人を会社側は積極的に雇うでしょうか？
従業員が病気になれば、生産性も下がり、他のスタッフにも迷惑が掛かります。
もちろん、タバコを吸わない人でも不健康で仕事の効率の悪い従業員もいます。
しかし、禁煙することが出来ないということは、それだけ忍耐力がないとも言えます。
十分にそのスタッフの仕事力を読み取る判断材料になります。
喫煙する従業員がいることは、その従業員個人の評判だけでなく、フィットネスクラブ全体の評価、経営者の評価に繋がります。
どうしても禁煙出来ないという従業員には、会員様に見られる可能性のない場所でのみ喫煙することを指導する必要があるかと思います。
いくら口臭予防の洗口液やマウスウォッシュを使ったところで、タバコの臭いが苦手な人にはバレてしまいます。
私は、タバコの臭いのするインストラクターから運動指導を受けたいとは思いません。
経営者の皆様向けに書きしましたが、
フィットネスクラブインストラクターの社会的地位を上げるためには、
インストラクター、一人一人が健康でお手本となる生活習慣を持つ必要があるのではないでしょうか。