「健康経営」という言葉を私が初めて聞いたのはいつだったか覚えていませんが、この言葉聞いて以来、様々な企業が福利厚生などに力を入れているものの日本に健康経営が定着したとは感じることができません。
健康経営という言葉は、1990年にアメリカの経済心理学者によって作られた言葉であると言われています。
「健康な従業員こそが収益性の高い会社を作る」
という考えの元、健康経営という言葉が広まりました。
企業でなくても健康でないと人は、何もできません。
運動不足が原因となる疾患や鬱などで従業員が休んだり、入院したり、退職したりするというのは、実によく耳にします。
しかし運動に興味のない人、運動が嫌いな人も多く、従業員自身が健康を意識して生活習慣を改善し、日常的に運動を行うのは非常に難しいかと思います。
企業がより利益を生むためには、健康、運動を従業員任せにするのではなく、企業が健康と運動に関する取り組みを行い、従業員の健康意識向上と運動不足を解消することが重要です。
世界保険機関（WHO）の調査結果によると、世界では14億人以上の成人が運動不足という結果が発表されています。
性別ごとに見ると男性では4人に1人、女性では3人に1人。
僅かではありますが、男性の方が運動不足というのは、運動指導も行っている私はかなり納得です。
やはり女性の方の方が健康意識と美意識が高いので運動する人が多いように現場でも感じています。
世界中でも運動不足、では日本ではどうでしょう？
コロナ、テレワーク、働き方改革等の様々な要因によって私は、「日本人総運動不足」と日頃から言っていますが、日本では約3人に1人の成人が運動不足という調査結果があります。
これは、スポーツ庁が、毎年「スポーツの実施状況等に関する世論調査」というものを行いその結果を発表しています。
日本人の77.9%が運動不足を自覚し不安に感じていると回答しており、運動の習慣化は現代人にとって大きな課題であると言えます。
深刻化する運動不足を改善するため、WHOは2025年までに運動不足の人の割合を10%下げるとする目標を掲げています。
中国も2030年には、国民の約70％が肥満になると予測しています。
日本も似たようなものではないでしょうか？
ちなみに今の日本の肥満率は、男性で約31%、女性で約21%です。
しかし、WHOは、具体的に何をどうするのでしょう？
私は残念ながら個々の健康意識が変わらない限り、WHOがどのような方策を取ろうとも変わらないと思います。
喫煙しない従業員や健康診断の結果でボーナスを出す企業や毎日の歩く距離に対してインセンティブを出す企業は聞いたことがあります。
でも、少々乱暴な書き方になりますが、企業は、従業員に対して少々無理してでも運動してもらう状況を作るべきではないでしょうか。
社内だけでは解決方法が見つからな場合は、フィットネスクラブ、運動指導者の協力を得て改善に努める必要があります。
「健康経営」はもう一歩踏み込むべきではないでしょうか。