ご存じの通り、インバウンド（Inbound）とは、外国人が訪れてくる旅行のことを指します。
観光地、飲食店などはインバウンド消費により、多くの企業や個人事業主が息を吹き返しました。
しかし、フィットネス業界、お稽古業界は、コロナ以降、未だ元通りにはなっていません。
本日は、フィットネス業界やスポーツ施設がインバウンドを対象にビジネスを展開できるかを考えてまいりたいと思います。
インバウンド需要の高まりは、フィットネスクラブにとっても大きなチャンスです。
しかし、インバウンド顧客をターゲットとした集客やサービス提供には、従来の国内顧客とは異なる視点が必要です。
フィットネスクラブがインバウンドをターゲットとして利益を得るためにはどうすれば良いのでしょうか。
1，言語対応の充実
フィットネスクラブやスポーツ施設のフロントスタッフやトレーナーなど、顧客と接するスタッフは、英語や中国語などの主要な外国語に対応できる必要があります。
また、ウェブサイトやパンフレット、館内表示なども、多言語対応が必要になります。
また、提供するサービスやプログラム、レッスンも 外国人向けのヨガやダンスなどの一般会員とは異なるプログラムを提供することが必要になります。
もちろん既存のレッスンに参加していただくこともよいですが、インバウンド向けの特別レッスンがあった方が顧客満足度を高めることができます。
2，文化や習慣への配慮
どの国の外国人客を対象にするかでも変わってまいりますが、外国人のライフスタイルに合わせて、早朝や夜間の営業やレッスンを検討する必要があります。
また、シャワー室やロッカー室といった設備にも、外国人のニーズに合わせたものが必要になります。
3，マーケティング戦略
インバウンドメディアへの広告掲載や外国人向けの旅行雑誌やウェブサイトなどに広告を掲載することで、認知度を高める必要があります。
また、SNSでも、インバウンド専門アカウントを立ち上げる必要があります。
英語や中国語などのSNSアカウントを開設し、外国人向けの情報を発信します。
外国人のインフルエンサーにフィットネスクラブやスポーツ施設を紹介してもらうことで効果的な集客も期待できます。
4．旅行会社との連携
旅行会社と連携し、宿泊とフィットネス利用を組み合わせた旅行パッケージを企画するのも一つの案です。
旅行会社を通じて、外国人向けの割引クーポンを発行したり、インバウンドフィットネスツアーなどを企画することも可能です。
5．政府や自治体の支援制度を活用
政府や自治体が行っているインバウンド需要喚起事業を活用することで、資金調達や情報収集することができます。
政府や自治体が行っている外国人向けイベントに参加することで、認知度、知名度を上げ、顧客獲得に繋げることも検討できます。
いかがでしょうか？
今までにインバウンドを対象にしたフィットネスクラブ、スポーツ施設はほとんどなかったと思います。
大阪万博に合わせて、フィットネス業界、スポーツ施設だけでなく、全てのビジネスにおいて、インバウンド顧客のニーズに合わせたサービスを提供することで、更に利益を追求することができるのではないでしょうか？