吉沢 陸一覧

24時間フィットネスの防犯について改めて考える

無人ジムは利便性が高い一方で、セキュリティ対策が不十分な場合、犯罪の標的となりやすいというリスクがあります。 今回の事件を教訓に24時間フィットネス事業者はセキュリティ対策を徹底的に見直し、強化していく必要があります。 施錠機能付きロッカーの設置、防犯カメラの増設と高機能化、入退室管理の厳格化、巡回警備の強化、緊急通報システムの設置、緊急通報システムの設置、会員への注意喚起、損害保険への加入、清掃の徹底と見直しが必要です。

従業員がマスクを着用しているジムとしていないジムに売り上げや来店者数の違いがあるか?

従業員のマスク着用が直接的な売り上げや来店者数の大きな違いを生むとは断言できません。 それよりも、フィットネス業界が考えるべきは、提供する価値そのもの、そして変化する社会や顧客のニーズに柔軟に対応できるかどうかが重要です。 但し、従業員が体調不良で欠勤することは生産性や売り上げを上げることになります。 また、医療とフィットネスを融合したメディカルフィットネスやリハケア等のジムにおいては、やはり今でも従業員のマスク着用が必須になります。 フィットネスクラブ、スポーツジムは、自身の顧客層や業種の特性、そして社会の状況を総合的に判断し、適切な対応を検討していく必要があります。

フィットネクラブ、スポーツジムは有人に戻るべき

正しくトレーニングしないと思うような効果が表れず、結局、時間とお金を無駄にしてしまいます。 運動生理学、解剖学、栄養学、トレーニング理論に詳しくコミュニケーション能力の高いスタッフを配置し、個別指導=パーソナルトレーニングに再度着目すべきではないでしょうか。 低価格の会費では、人件費を捻出することが難しいかもしれませんが5年後、10年後も利益を生み続けるには、他クラブと同じことをしていてはいけません。

24時間フィットネスを経営することのデメリットと将来性

24時間フィットネスのフランチャイズ市場は、成熟期に入り、以前のような爆発的な成長は見込めません。 ジムの数は増え、飽和状態になり、価格競争が止まりません。 しかし、24時間フィットネスの運営コストは膨大なお金がかかっています。 24時間開いていることが当たり前となった今、付加価値として顧客から「選んでいただける」理由を明確に持っていない24時間フィットネスに未来はありません。

日本に運動する人が増えるとどうなるか?

日本に運動する人が増えると、社会全体に多くの良い影響がもたらされることが予測できます。 運動する人が増えると日本の労働生産が上がり経済が活性化します。 健康な人が増えるだけで医療費や介護費用も軽減し、個々の税負担も減少します。 また、高齢者のフレイル、孤独死などの防止にもなり、子育て力も上がり、子供たちの体力向上や健全な育成にもつながります。 フィットネスクラブ、スポーツジム、運動指導者の使命は日本に運動をする人を一人でも多く増やすことです。

フィットネスフランチャイズのデメリット

FCでのフィットネス出店には次のようなデメリットがあります。 経営の自由度が低い、ロイヤリティの支払いが発生する、解約時に違約金が発生する可能性がある、同業種での新規開業が制限される可能性がある、本部のサポート内容によっては収益が上がらない場合がある、店舗のイメージやメニューなどが本部の経営方針に従わなければならない、本部のブランドイメージが低下すると自社のイメージも低下する可能性がある。 FCでのフィットネスジム出店にはデメリットを理解した上で十分に検討してから加盟することをお勧めします。

健康経営はもう一歩踏み込むべき

「健康な従業員こそが収益性の高い会社を作る」ことは当然です。 企業でなくても健康でないと人は、何もできません。 運動不足が原因となる疾患や鬱などで従業員が休んだり、入院したり、退職したりするというのは、実によく耳にします。 しかし運動に興味のない人、運動が嫌いな人も多く、従業員自身が健康を意識して生活習慣を改善し、日常的に運動を行うのは非常に難しいかと思います。 企業がより利益を生むためには、健康、運動を従業員任せにするのではなく、企業が健康と運動に関する取り組みを行い、従業員の健康意識向上と運動不足を解消することが重要です。 社内だけでは解決方法が見つからな場合は、フィットネスクラブ、運動指導者の協力を得て改善に努める必要があります。 「健康経営」はもう一歩踏み込むべきではないでしょうか。

運動アプリの今後

運動アプリ、トレーニングアプリは、今後もAIやウェアラブルデバイスなどの発展と進化に伴い私たちの生活に深く根付いていくことが予想されます。 運動管理だけでなくよりパーソナライズされたサービスが提供され、メンタルヘルス、病気の予防はもちろん多くの人のコミュニティとしても拡大されていくことが予測されます。

フィットネスクラブ・スポーツ施設で働く人のためのハラスメント講習

フィットネスクラブ、スポーツ施設、スポーツジムで働く人は、ハラスメントの知識が必要です。 スポーツスクールの指導者、部活動の指導者といった運動指導者、スポーツ指導者にもハラスメントの知識は必要です。 ハラスメント予防のためには、ハラスメントの知識を得て、当事者意識を持つことが重要です。 ハラスメントは、行為者の意図とは無関係に、被害者が苦痛を感じた時点で成立します。 そのため、無意識のうちに行っている行為がハラスメントと捉えられることがあります。 ハラスメントは、法的には不法行為や債務不履行責任として扱われるため、労働者の在職・退職にかかわらず訴えることができます。 訴えを起こされた時には、損害賠償請求を受ける可能性があります。