日本版DBSをフィットネスクラブも導入すべきか?
日本版DBSをフィットネスクラブも導入すべきか?導入しないまでも事件などを未然に防ぐ企業努力が必要な時代が目の前に迫ってきています。先ずは経営陣がDBSについて良く知り、従業員に情報を浸透させ、研修等で指導すべきだと思います。
日本版DBSをフィットネスクラブも導入すべきか?導入しないまでも事件などを未然に防ぐ企業努力が必要な時代が目の前に迫ってきています。先ずは経営陣がDBSについて良く知り、従業員に情報を浸透させ、研修等で指導すべきだと思います。
2026年のフィットネスクラブ、フィットネス業界は、淘汰されていくビジネスモデルと生き残るビジネスモデルが更に二極化します。 駅近、低料金というだけでは集客できない時代になっています。
何故、多くの日本人の健康意識と運動意識が低いのでしょうか? それには、「時間がない」という意識、生活の利便化、面倒くさいという心理的な壁、運動への消極性・疲労感、何をすればいいか分からないという知識や機会の壁、一人で始めることの不安、日本の予防医学、休養学の無知、やらなくても誰からも何も言われない風潮、正常性バイアスの影響などが考えられます。
フィットネクラブ・スポーツ施設専門コンサルティングのBMCスポーツコンサルティングのサービスをご紹介する動画をYOUTUBEにアップいたしました。
2025年以降のマシンピラティスジムは、成長の余地はまだあるものの、競争は一層激化し、淘汰が進むと考えられます。 単純なマシンピラティス提供だけでは生き残りが難しくなることは容易に予想することができます。 成功するためには、明確なターゲット設定、高品質なサービス、指導力・コミュニケーション能力の高いインストラクター、そしてテクノロジーを駆使した顧客体験の向上が不可欠です。
無人ジムは利便性が高い一方で、セキュリティ対策が不十分な場合、犯罪の標的となりやすいというリスクがあります。 今回の事件を教訓に24時間フィットネス事業者はセキュリティ対策を徹底的に見直し、強化していく必要があります。 施錠機能付きロッカーの設置、防犯カメラの増設と高機能化、入退室管理の厳格化、巡回警備の強化、緊急通報システムの設置、緊急通報システムの設置、会員への注意喚起、損害保険への加入、清掃の徹底と見直しが必要です。
従業員のマスク着用が直接的な売り上げや来店者数の大きな違いを生むとは断言できません。 それよりも、フィットネス業界が考えるべきは、提供する価値そのもの、そして変化する社会や顧客のニーズに柔軟に対応できるかどうかが重要です。 但し、従業員が体調不良で欠勤することは生産性や売り上げを上げることになります。 また、医療とフィットネスを融合したメディカルフィットネスやリハケア等のジムにおいては、やはり今でも従業員のマスク着用が必須になります。 フィットネスクラブ、スポーツジムは、自身の顧客層や業種の特性、そして社会の状況を総合的に判断し、適切な対応を検討していく必要があります。
正しくトレーニングしないと思うような効果が表れず、結局、時間とお金を無駄にしてしまいます。 運動生理学、解剖学、栄養学、トレーニング理論に詳しくコミュニケーション能力の高いスタッフを配置し、個別指導=パーソナルトレーニングに再度着目すべきではないでしょうか。 低価格の会費では、人件費を捻出することが難しいかもしれませんが5年後、10年後も利益を生み続けるには、他クラブと同じことをしていてはいけません。
24時間フィットネスのフランチャイズ市場は、成熟期に入り、以前のような爆発的な成長は見込めません。 ジムの数は増え、飽和状態になり、価格競争が止まりません。 しかし、24時間フィットネスの運営コストは膨大なお金がかかっています。 24時間開いていることが当たり前となった今、付加価値として顧客から「選んでいただける」理由を明確に持っていない24時間フィットネスに未来はありません。
日本に運動する人が増えると、社会全体に多くの良い影響がもたらされることが予測できます。 運動する人が増えると日本の労働生産が上がり経済が活性化します。 健康な人が増えるだけで医療費や介護費用も軽減し、個々の税負担も減少します。 また、高齢者のフレイル、孤独死などの防止にもなり、子育て力も上がり、子供たちの体力向上や健全な育成にもつながります。 フィットネスクラブ、スポーツジム、運動指導者の使命は日本に運動をする人を一人でも多く増やすことです。